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テレビのビジネスを本当に破壊するもの

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YouTubeやSnapchatのようなアプリが提供する短い動画とライブ動画が旧来のテレビ業界に与える影響とは

2017年は短編動画とライブ動画にとって重要な年になるでしょう。最近の記事『2017年アプリトレンド予測』では、来年に大きな影響を及ぼすとみられるモバイルとテクノロジー関連の10の予測を紹介しました。

何年も前から、Netflixのような有料動画ストリーミングサービスは、従来型の有料テレビの破壊者になりうると考えられてきました。しかし、オリジナルコンテンツへの巨額の投資と、ライセンス付きコンテンツへの依存度の低下により、状況は変化しています。これらのサービスは、あらゆる有料動画の単一のリソースになるよりも、高品質の独占コンテンツを取りそろえる傾向を強めています。言い換えるなら、これらのサービスが競合する相手は、自らも認めるように、ケーブルテレビのパッケージよりも、HBOやCBSのような個々のテレビネットワークなのです。これを裏付けるように、テレビネットワーク各社は、Netflixと直接競合する独自のストリーミングサービス(HBO NOWなど)を立ち上げています。

こうした変化は、変動しやすいライセンス費用が、ある程度固定されたコンテンツへの投資額に置き換わるかたちで、業界のコスト構造に影響を及ぼします。しかしその一方で、動画の消費は引き続きオンラインからモバイルへ移行しつつあるので、成長の可能性に影響が出ることはないでしょう。といっても、この種の成長だけが大規模なコードカッティングの状況を生み出すわけではありません。YouTubeFacebookInstagram(近い将来Snapchatも)のようなプラットフォームにおける短編動画とライブ動画の成長が、今後数年の勢力バランスに変化をもたらすでしょう。

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YouTubeはユーザーあたりのエンゲージメントが急上昇し。Snapchatはほぼ横ばいですが、動画は2016年のエンゲージメントの主役にはなりませんでした。来年はこれが変化するでしょう。

2016年10月、米国のAndroidユーザーはYouTubeアプリを平均で8時間以上利用し、Netflixを上回りました。ほとんどのケースにおいて、ユーザー数が大幅に成長した後には、ユーザーあたりエンゲージメントの減速しがちです。ところがYouTubeは、米国のような成熟市場だけでなく、さらに強固な地位を得ている各国でもその事態には陥っていません。YouTubeがスマートフォンにおいて牽引力を発揮している理由は、画面サイズの大型化によって説明することができます。またそれ以上に重要な理由として、短編動画がモバイルに多い「スキマ時間消費」に適していることが挙げられます。

短編動画は明らかに注目すべきトレンドですが、恩恵を受けているのはYouTubeだけではありません。類似のパターンがアジアでもあり、AfreecaTVのような短編動画やライブストリーミング動画のアプリが人気を集めています。YouTubeのほかに、SnapとFacebookも完全なメディアプラットフォームになるため、動画という大きな賭けに出ています。これからメディア企業がユーザーの関心に従い、これらのプラットフォーム向けに高品質のコンテンツを制作すべく投資を行っていくでしょう。Turnerが先ごろSnapchat向けオリジナル番組の制作でSnapと提携を結んだことはその一例です。これはすでに急速な短編動画プラットフォームの成長をいっそう加速させ、そして、地上波テレビの視聴に割り当てられる時間が徐々に減っていくことになります。特に若年層の間でそうした傾向が顕著にみられ、今後数年でコードカッティングと「コードネバー」の事例が増加し、短編動画は市場破壊の典型例となるでしょう。

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注:

  • App Annie Intelligence は現在、iOS App Store とGoogle Playに対応していますが、Amazon Appstoreなどの他のアプリストアについては推計値を提供していません。iOSとGoogle Playは、多くの国のアプリ市場でほとんどのシェアを占めていますが、一部の国では異なる場合があります。例えば、中国ではサードパーティーのAndroidアプリストアが大きな割合を占めています。.
  • App Annie Usage Intelligenceのスマートフォンとタブレットに関するデータは、実在する多数のユーザーから収集したモバイル利用状況データを、別の独自のデータセットを組み合わせて算出したものです。
  • App Annieでは、プライバシーが保護されたハッシュ化済みのデバイスIDを用いて、デバイスレベルの利用状況を追跡しています。データが集計データの形式以外でサードパーティに提供されることはありません。
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2016 M12 21

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